アジア動向年報 2007年

アジア経済研究所編

2007年6月刊 A5判 654頁 アジア経済研究所 (5%)税込:\6615 (本体:\6300)

アジア28カ国・地域を分析した定評ある年報。新聞、雑誌などの現地資料や、現地での実地調査にもとづき、政治、経済、対外関係にわたって総合的に分析・解説する。
国別概論/重要日誌/参考資料/統計資料/ASEAN、日本とアジア、アメリカとアジアなど、2006年を中心に、アジア情勢の総合的な動向を分析。

【主要目次】
はしがき

 2006年のアジア諸国・地域の主要経済指標
 2006年のアジア─資源をめぐる政治・経済・外交の新展開
主要トピックス
 アジアのFTA―錯綜する域内FTAと広域FTAの萌芽
 ASEAN―共同体構築への試練
 アメリカとアジア―揺れ動くアメリカのアジア外交
■各国・地域の動向
大韓民国
朝鮮民主主義人民共和国
モンゴル
中国
香港特別行政区
台湾
ベトナム
カンボジア
ラオス
タイ
フィリピン
マレーシア
シンガポール
インドネシア
ティモール・レステ(東ティモール)
ミャンマー
バングラデシュ
インド
ネパール
スリランカ
パキスタン
アフガニスタン
中央アジア諸国
ロシア極東

 

アジア動向年報 2006年
アジア動向年報 2005年

アジア動向年報 2004年

アジア動向年報 2003年

アジア動向年報 2002年

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