アジア動向年報 2000

日本貿易振興会 アジア経済研究所編・刊
2000年6月刊 A5判 632頁 6,300円

「アジア動向年報」はめまぐるしく変化するアジアの動向を各地域研究者が現地の第一次資料に基づいて分析し、的確な情報と判断を提供することを狙いにとして毎年刊行されている。本年度版では、アジア27カ国・地域をカバーし、1999年の動向を中心に現地資料や実地調査に基づき、政治、経済、対外関係にわたって総合的に分析。また国別編に加え、「主要トピックス」編では、日米の対アジア政策、ASEANの動きなどのテーマを取り上げ、アジア情勢の総合的な把握にも努めている。

 

情報化の進展とアジア諸国の対応

北村かよ子編
日本貿易振興会 アジア経済研究所
2000年4月刊 A5判 324頁 3,800円

アジア経済研究所では、「アジア諸国の情報化構想と新経済発展論」研究会を設け、世界的な情報化の流れにアジア諸国がどのように対応しようとしているのか、どのような戦略の下で知識・情報集約型経済への移行を果たそうとし、それはどの程度進展しているのか、そこではどのような問題が起きているのかを分析し、21世紀に向けた各国の持続的発展を展望するため調査研究を実施した。本書はその成果をとりまとめたものである。

第1章 技術革新による情報化の進展と今後の課題
第2章 インターネットの国際政治・経済的意味と途上国へのインパクト
第3章 情報化とアジアの社会発展
第4章 シンガポールにおける情報化構想と経済発展
第5章 マレーシアの産業高度化への取組みと情報通信産業育成策
第6章 台湾の情報化構想とその課題
第7章 インドのソフトウェア輸出
第8章 中国の情報通信産業の発展と科学技術開発
第9章 日本の地域経済と情報化   

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